国内サングラス装用率を50％に　ゾフが“社会を変える”新プロジェクト始動

Image by: FASHIONSNAP

　インターメスティックが運営するメガネブランド「ゾフ（Zoff）」が、目に関する正しい知識と目を守るための行動を社会に広げる「めのため、未来のためプロジェクト」を7月15日に発足した。デジタルデバイスの普及による近視の低年齢化や、紫外線量増加による眼病リスクの高まりといった現代の課題に対応するため、教育現場や産業界など多様なステークホルダーと連携する。プロジェクトの目標として、2025年時点で24.5％*だった日本のサングラス装用率を2030年までに50％に引き上げることを掲げている。

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*日本国内6歳から69歳の男女を対象にした同社によるGFK調査に基づく

　インターメスティックの上野博史代表取締役社長は、目へのダメージが元に戻らない不可逆的なものであることから、先回りした対策の必要性を強調。プロジェクトの発足意図としては、「私たちはメガネの提供価値を、視力矯正という役割だけではなく、個人や社会の未来を守るためのアイウェアとして、新たな価値提起に挑みます」と説明した。ゾフでは、以前から学校での出張授業を通した啓発活動を継続しているほか、2025年に始動した東京都の私立女子聖学院との取り組みを皮切りに、学校生活の中でのサングラス着用を促進するプロジェクトを全国の学校を対象に実施している。これまでの取り組みと新たなプロジェクトの違いについては、「近年の急速な社会環境変化を受け、我々の事業単体?自社最適ではなく、顧客?社会最適を考えたプロジェクトをきちんと立ち上げるべきだと考えました。我々が“社会を変えていく”という意気込みで取り組んで参ります」と話した。

　プロジェクトは主に3つの領域に対するアクションを行う。1つ目は「子どものめのため、未来のため」と題し、見えにくさによって子どもたちの学びや挑戦の機会が失われない環境づくりを目指す。ゾフの調査では、視力矯正が必要な小学生の約半数の46.1％が未矯正の状態にあることが明らかになっており、この課題に対し、これまで全国188校、約1万8600人（2026年6月末時点）を対象に目の健康について考える「メガネのZoff出張授業」を実施してきた。さらに、同社の人気商品である壊れにくいメガネ「Galileo」を茨城県立下妻第一高等学校や広島県瀬戸内高等学校の体育の授業などで導入する取り組みも始めている。今後は、小学生の保護者を対象とした定点調査を毎年実施し、視力矯正に対する「理解」「行動」「課題」を継続的に把握することで各アクションを深化させていく。

　2つ目は「中学生?高校生のめのため、未来のため」として、生徒たちの目を紫外線から守るための「サングラス着用の習慣化」を目指す。ゾフの調査によると日本の6歳から17歳までのサングラス装用率は約11.5％と低い水準にあり、特に屋外で過ごす時間が長い中高生の紫外線対策が不足していることを指摘。2025年時点では5校だった提携校は、2026年7月時点で試験導入を含めて全国30校、約9000人の生徒が参加する取り組みに拡大した。今後は日本のサングラス装用率を2030年までに50％に引き上げるという同プロジェクトの5ヶ年目標の達成に向け、同年までに4000校でのサングラス着用解禁を目指す。ゾフと連携し学校指定サングラス導入を決定した女子聖学院高等学校では、生徒たちの中からプロジェクトメンバーを選出して学校指定サングラスの選定や校則作りを行ってきた。同校の塚原隆行校長は「生徒たちの目を守るだけでなく、学生たちのアクションを通して、社会を少しずつ変えていくことができるという実感が得られ、生徒たちの主体性が育っているのを感じる」とコメントした。

女子生徒に人気なのは小顔効果のある大ぶりなデザイン。カラーレンズは、スクールカラーに合わせた色を選ぶ学校も多いという。

　3つ目は、新たなアクションとなる「働く人のめのため、未来のため」。屋外で働く機会の多い一次産業従事者500人を対象にゾフが実施した調査では、3人に1人が「目の不調で仕事?作業に支障がある」と回答する一方で、4割以上が目の不調を感じてもそのまま仕事を続けたり、放置した経験があることがわかった。この結果を受け、新潟市消防局や神奈川県のさくらうみ保育園と連携し、調光サングラスのモニター検証を開始。今後は一次産業従事者に向けたサングラスの提供や出張授業なども検討していく。

　プロジェクトの必要性について、専門家からも賛同の声が寄せられている。藤田医科大学および山口東京理科大学の山本直樹教授は、医学的見地から目にダメージを負いやすい子どもこそ紫外線対策が重要であること、そして目の健康を守ることが健康寿命を延ばすことにもつながるとコメント。また、東京大学大学院経済学研究科の山口慎太郎教授は、視力矯正が子どもの学力や働く人の生産性向上につながるという研究結果に触れ、「健康を守ることは、個人の可能性を広げるだけでなく、社会全体の豊かさにつながる生産性の高い投資です」と経済学の観点からプロジェクトを評価した。

　なお、ゾフの公式サイトで公開された同プロジェクトの特設ページでは、ゾフのグローバルブランドアンバサダーであるSnow Manの目黒蓮もコメントを寄せている。